DXとは。デジタルトランスフォーメーションって結局何なの？

DX（デジタルトランスフォーメーション）について、あちこちで様々な言葉で言及されています。何やらわかりにくいDXをわかりやすくまとめてみたいと思います。

この記事では世間でDXと呼ばれていることについて俯瞰的に理解できることを目指します。

DXとは

DXって結局なに？と思われる方は多いかと思います。それもそのはず、定義が結構バラバラだからです。

DXの発祥

元をたどると、DXという言葉はスウェーデンにあるウメオ大学のエリック・ストルターマン先生が2004年に提唱した言葉で、以下のように定義しています。

The digital transformation can be understood as the changes that the digital technology causes or influences in all aspects of human life.

デジタルトランスフォーメーションは、デジタルテクノロジーが人間の生活のあらゆる側面で引き起こしたり影響を及ぼしたりする変化として理解できます。

引用元 Information Technology and the Good Life

つまり、DXとは「デジタルテクノロジーがあらゆる側面に影響を及ぼす変化」と、社会現象だと定義しています。これがDXという言葉の起源となります。

経産省がDXを日本で流行らせた

日本でDXという言葉が流行りはじめたのは、経産省が発表したDXレポートになります。ここではDXを以下のように定義しています。

DXとは「企業がデータとデジタル技術を活用してビジネスモデルを変革するとともに、競争上の優位性を確保すること」と定義

あれ？だいぶ意味が変わりましたね🙄もともとエリック・ストルターマン教授はDXを社会現象と提唱されていましたが、経産省のいうDXは、主語が「企業が」となっており、「すること」と動詞に代わっているのです。

経産省は日本全体のIT化の遅れに強烈に強い危機感を示してます。そこで、民間に対してIT化を進めるために、日本の社会でエリック・ストルターマン教授のいうDXを引き起こすように、事業主向けに「DX」という言葉を使いって急き立てました。国内では、こっちの方が先行して話題化し広まったために結果混乱してしまったように思います。

したがって、この経産省が使用したDXという言葉が日本では広まり、当初のDXは異なる意味で使用されることが広まったわけです。

一方、総務省が定義しているDXは、エリック・ストルターマン教授を紹介したうえで、「経産省が企業が取り組むべきことと示した」と紹介しています。

そもそも「デジタル・トランスフォーメーション」という概念は、2004年にスウェーデンのウメオ大学のエリック・ストルターマン教授によって提唱された。教授の定義によると、「ICTの浸透が人々の生活をあらゆる面でより良い方向に変化させること」とされている³。その後、平成30年12月に経済産業省が公表した「DX推進ガイドライン」⁴において、デジタル・トランスフォーメーションを、抽象的かつ世の中全般の大きな動きを示す考え方から進めて、企業が取り組むべきものと示した。

総務省 第1部　特集　デジタルで支える暮らしと経済

事業者各々がDXを定義

この経産省のDXレポートから多くのビジネス界でDXを取り上げることになりました。多くの企業が経産省のDXレポートの文脈でDXを語りつつ、DXとは何か？を調べるとエリック・ストルターマン教授の話がでてくるため定義について混乱を招くことにもなりました。

エリック・ストルターマン教授のいうDXと経産省がいうDXの言葉の乖離があまりに大きいため、結局、仕方なく各事業者ごとにDXをどのように定義しているのか前置きを語るケースも増えてきました😅

守りのDXと攻めのDX

かくいう私も2020.09に行ったDXセミナーでは、エリック・ストルターマン教授のDXの定義を紹介したうえで、経済産業省のDXレポートの文脈（競争優位性の確保）でDXのお話しました。

ただ、経産省の提言するDXは、競争優位性の確保を目的としながら、システムのブラックボックス化、属人化、データのサイロ化、セキュリティ、IT人材不足などの主にリスク対策の提言が中心でしたので、内容が不十分でした。

そのため、経産省のいう主にコスト・リスクに対するDXを「守りのDX」と表現し、一方、トップラインを上げるための顧客体験に基づくDXを「攻めのDX」として紹介しました。DXが競争優位性の確保を目的とするならば「攻めのDX」と「守りのDX」の協調・並走の重要性のお話しました。

ただ、このブログでは基本的にはエリック・ストルターマン教授の文脈でDXを述べたいと思います。

国内企業のDXの定義

デジタイゼーション・デジタライゼーション

DXとは何か調べてみると、デジタイゼーションやデジタライゼーションなんて似たような言葉が登場します。これで、さらにややこしいことになります。

これはDXだが、あれはDXではない！というお話をするときに役立つ単語です。これも経産省のDXレポートの内容と照らし合わせると、これはデジタライゼーションなのでは？！とゴチャゴチャになってしまいます。

定義についてはこちらを参考にしてください。「デジタイゼーションとデジタライゼーションの違い」

経産省の言うところの「企業がおこなうべきDX」を実施する上で、デジタイゼーションもデジタライゼーションも一度は通らねばならない工程です。

そのため、実際はデジタイゼーションもデジタライゼーションに該当する商品やサービスであっても、DXのプロセスの中に必要となりがちなサービスであれば、全部DXとして各社売り出している傾向があります。

ただ、実際にDXを必要とする顧客にとっては、それがDXなのか否かの議論はあまり関係がありません。直面する課題にどんなソリューションが必要なのか正しく判断しDXが有効であればやればいいのです。

まとめ

本来のDXは、みんながやらねばならないというモノではないということです。世の中のいくつかのイノベーターのサービスを活用することで、社会全体のDXがなされていくというものです。

一方で経産省の言っているデジタライゼーションみたいなDXに関してはやったほうが、経産省の言うリスク対策にはなっていいかなと思います。経産省のDXレポートは本当によくできていると思います。すごく頭のイイ人が作ったんだろうなーとすぐにわかるような立派な内容です。

しかし、それをもってしても、必要もないのに無理に流行りに乗ってDXをやる必要はありません。

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